10連休中に「フラッシュ・クラッシュ」の危機！？NY証券取引所は2日以上連続して休まない。
ニューヨーク証券取引所（NYSE）は原則2日以上連続して休まない事、ご存知でしたか？
そんな中、東京証券取引所はゴールデンウイークに10日連続休場という長期休場を予定しています。
今年に入ってからもう2回、日本の祝日中に「フラッシュ・クラッシュ」という市場の乱高下が起きていますが、本当に東証は10日連続休場にはどんなリスクが潜んでいるんでしょうか？今回は東証の長期休場のリスクについて考えてみたいと思います。
目次
- 「フラッシュ・クラッシュ」その①：2019年始のドル円相場
- 「フラッシュ・クラッシュ」その②：2019年2月11日のスイス・フラン急騰
- 過去最長、東証10日連続休場の影響
- NYSE（NY証券取引所）は2日連続休場にならない！？
「フラッシュ・クラッシュ」その①：2019年始のドル円相場
今年の1月3日、日本市場が休みの間起きたドル円市場の「フラッシュ・クラッシュ」。主に3つの要因が重なって円相場が一時108円台から104円台まで急伸しました。
- 低流動性（年始で参加者が少ない＋日本時間早朝）
- 米アップル、売り上げ下方修正（時間外取引で8％安）
- 108円に溜まっていたストップ注文
日本市場が年始の休み中にドル円は108円台から一気に104円台まで急落し、多くの個人投資家に損失をもたらしました。
その値動きは2015年のスイスフラン・ショックをも彷彿とさせるほどの規模で個人投資家の間では話題になりました。
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「フラッシュ・クラッシュ」その②：2019年2月11日のスイス・フラン急騰
こちらは日本のメディアには取り上げられていませんでしたが、2月11日の朝にスイス・フランが大きく動きました。
特に目立つニュースやカタリストはなく、単純に流動性の低い中で生まれた動きだとブルームバーグで報道されました。
ここで着目したいのは、流動性の低さの原因は日本が祝日だからだと報道されている点です。更に、下記のブルームバーグの記事の中には「ナショナル・オーストラリア銀行の外国為替トレーダーは日本の祝日をプリントしてデスクに貼ってある」と書かれ、日本の祝日がリスク要因として認識されている事を確認できます。
“Lack of liquidity is a common factor in these events,” said Rodrigo Catril, a senior foreign-exchange strategist at National Australia Bank Ltd. in Sydney. “Traders and strategists now have Japan holiday calendars printed in a big font at their desk!"
過去最長、東証10日連続休場の影響
今年起きた2度の「フラッシュ・クラッシュ」は、どちらも日本休場による流動性の低下が原因の一つでした。海外では日本の祝日＝流動性の低下というのが共通認識になりつつあります。
しかし、そんな中東証は今年のゴールデンウイークに10連休を予定しています。
東証70年の歴史の中で初めて10連休となるわけですが、どんなリスクが潜むのでしょうか？
- 流動性の低下
- 連休前4/26（金曜日）と連休明け5/7（火曜日）の現物株の乱高下
- 10連休中の個別名柄のニュース・海外企業決算・マクロ情勢の変化
- 連休前のショート・カバー、オプション取引の解消
等が挙げられます。
流動性の低下ばかり注目されますが、実は連休に入る前のショート・カバー、またオプション・ポジションの解消が一番インパクトがあるのではないかと筆者は心配しています。
というのもの、空売りのポジションは空売りしている期間は株を借りるコストがかかります。オプションも同様で、オプションを保有すれば保有する時間分だけ価値は下がります。純粋に10連休という「時間」に対してかかるコストを払わないために連休前にこういったポジションの解消が加速するのではないかと考えています。
国内株式市場の連続休場はこれまで８日間が最長で、年内の取引最終日に当たる大納会が１２月２８日だった１９８６年～８７年の年末年始までさかのぼる。大納会の日が現在と同じ原則１２月３０日となってからは６日間が最長だ。
昨年から今年にかけての年末年始も６連休だったが、海外市場で株安や円高が進行し、１月４日の大発会では株価が急落した。情報が瞬時に伝わり、超高速取引が進む現在は、８０年代までとは様変わりし、長期休場のリスクは増している。
NYSE（NY証券取引所）は2日連続休場にならない！？
世界一の金融市場を誇るアメリカ。そんなアメリカのNYSE（NY証券取引所）は2日以上連続して市場を閉めないのです。
以下の記事にもありますが、NYSEでは4連休が事実存在しないのです。最長で半休＋休場＋週末で3.5日の休みとなるのです。2012年に大型ハリケーン「サンディー」時と同時多発テロのあった2001年以外、例外なくこのルールが守られています。
では、なぜこのようなルールがあるのでしょうか？それは、まさに市場の混乱を防ぐためです。
日本では2013年の東日本大震災後も東京証券取引所は通常通り取引が行われました。嵐の日も雪の日もほぼ例外なく開く東証ですが、今年のGWの10連休を許すことに少し違和感を感じてしまう筆者です。
As a rule of thumb, major markets try to avoid closing down for more than a single business day at a time. In other words, there are no four-day weekends on Wall Street.
